引き継ぎ

業務を後任に引き継ぐパターンは2つある。
1つ目は前任がその会社に留まり、後任に引き継ぐパターンだ。
この場合には極端な話、いつでも前任に話を聞くことが出来、そこまで問題にならない。
問題は2つ目、前任が会社を退職し、後任に引き継ぐパターンだ。
後任は前任が退職した場合には、相談する相手がいなくなってしまうので、
必死で話を聞こうとするし、引継ぎ期間中、必死に相談をする。
これが更に引き継ぎ期間がほとんどない場合はどうだろう。
前任が、ある時から突然出社しなくなった場合、または会社から一定期間後にはもう
来なくてよい、と言われるパターンだ。
後者の場合には前任者は後任の事を考えて引き継ぎに時間を出来るだけかけたい、という
珍しいパターンもあるが、引継ぎにかけられる時間、体力に限界がある。
引き継ぎ書のひな型があれば、ある程度必要事項が網羅されて、後任は少しは安心できる
のかもしれない。
とは言え不安な点が完全に解消される訳ではないので、時間を割く事になってしまう。
経営者はこのような事を考えた上で、退職者である前任の退職日、引継ぎを受ける後任への
引継ぎをいつから始めるか、考えなければならない。